がん保険は不要？不要と言われる理由とがん保険のメリットとデメリットを解説

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インターネットやＳＮＳなどでは、「がん保険は不要」という意見がよく見られます。

しかし実際のところ、「本当に必要ないのかな？」と疑問に感じている方も多いのではないでしょう。

今回はがん保険が本当に必要ないのかどうか、がん保険に入ることで得られるメリットとデメリットを紹介していきます。

この記事を読んでいただければ、がん保険が果たして本当に不要なものなのかどうか、わかっていただけると思います。

がん保険が不要と言われるわけ

がん保険は必要か、不必要か。

結論から言うと、がん保険が必要かどうかは個人の生活状況や保険の加入目的によって異なります。

しかし一般的にはほとんどの人の場合、がん保険の必要性は低いと言えます。

がん保険が不要な理由は以下の通りです。

これらの理由について順に説明していきます。

必要ない理由１．日本は社会保障制度が充実している

日本では国民皆保険制度があるため、がん治療に必要な医療費は基本的には公的保険でカバーすることができます。

がん治療に必要な医療費が高額になることがあっても、資金不足で治療自体ができないということはほとんどありません。

それぞれの保障内容について説明していきます。

国民皆保険制度

国民皆保険制度とは日本の公的医療保険制度の一つで、すべての国民が保険に加入することができます。

医療費の一部（１割～３割）を自己負担することで、医療サービスを受けることができます。

がん治療の場合も公的医療保険の適用は受けられますので、医療費の一部を自己負担するだけで治療を行うことができます。

ただし、先進医療のような日本でまだ保険適用が認められていない治療については全額自己負担となります。
その他、入院中の差額ベッド代や食事代などは適用対象外です。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、月間の医療費がどれだけ高額になっても自己負担限度額を超えた分は払い戻しを受けられる制度です。

自己負担限度額は、その人の「標準月額報酬」によって異なります。
標準月額報酬とはその人の毎月の給与の金額に応じて等級に分けたものです。
標準月額報酬が高額なほど、自己負担限度額も高くなっていきます。

さらに、治療が長引き長期療養となる場合には、「多数該当」によって自己負担限度額がさらに下がる。

なお、高額療養費制度の対象となるのは治療費のみですので、対象外となる費用（入院中の費用や差額ベッド代など）は自己負担となります。

休業補償給付　および　傷病手当金

会社員や公務員等の場合、ケガや病気などで長期間働けなくなったときには休業補償給付や傷病手当金を受け取ることができます。

どちらも長期間働けない時の補償制度ですが、給付条件や内容が異なります。

がんの場合、業務が原因であることは少ないため、ほとんどの場合は傷病手当金の対象となります。

傷病手当金の場合、通勤手当や割増手当などの各種手当を含む月給の約６０％の給付を最大1年6カ月間受け取ることができます。

また、企業や加入している健康保険組合によってはさらに給付が上乗せされることもあります。

障害年金

障害年金とは、公的年金制度でケガや病気によって仕事や生活が制限された場合の年金です。
年金となっていますが、現役世代で条件を満たせば給付を受けられます。

障害者年金は、国民年金による障害基礎年金と厚生年金による障害厚生年金があります。
会社員や公務員などは障害基礎年金と障害厚生年金の両方を受け取ることができます。

障害年金は、長期間仕事に復帰できない場合にもらえるものです。

そのため、がんを原因として障害年金をもらう機会はあまりないように思われます。

しかし、がんの治療によって仕事に支障をきたす場合などには障害年金が給付される可能性があります。

失業保険

がんが原因で失業したとしても、その後働ける状態になれば最大約１０カ月分の失業給付が受けらえる可能性があります。

ここまでお話しした通り、日本は公的保険制度がかなり充実しています。

健康保険や労災保険、雇用保険に加入している会社員や公務員であれば、がんのリスクには社会保険と貯蓄で備えれば十分な場合も多いです。

一方で、自営業やフリーランスなどの場合は傷病手当金や失業給付といった制度が活用できないため、保障が弱くなっています。

貯蓄が十分であれば、高額療養費制度と組み合わせてがんへのリスクに備えられます。
しかし、貯蓄に不安がある人は掛け捨てのがん保険に加入することも選択肢の一つと言えるでしょう。

必要ない理由２．がんにかかる可能性が高くなるのは６０歳を過ぎてから

国立がん研究センターによると、現在0歳〜40歳の人が「生涯でがんと診断される確率」は男性で約66%、女性で約50%のようです。
つまり、約半分以上の人が生涯でがんにかかるということにです。

しかしがんの治療費負担を考えた時、重要なのは人生でいつがんになる可能性が高いのかということです。

６０歳までにがんになる確率は男性で約８％、女性で約１２％と言われています。

さきほどの生涯でがんになる確率から考えるとかなり少ないのではないでしょうか。

６０歳を超えてくると、年を取るにつれてがんになる確率は上昇していきます。

さらにあくまで「がんにかかる確率」なので、「がんで死亡する確率」はこれ以上に低くなります。

つまり、6０歳までにがんになる可能性が低いのであれば、若いうちからがん保険に払う保険料を貯金や資産運用にまわしておけば、６０歳を過ぎてがんにいなったときの治療費は貯金などで十分まかなえるのです。

必要ない理由３．がんの治療費は高額になることもあるが、貯蓄があれば支払いできる

がんの治療費は約6割の人が50万円～100万円程度、8割強の人が200万円程度以下かかると言われています。

小さな金額ではありませんが、貯蓄が100万円～200万円あれば、がんによって生活が破綻するほどの損失を受ける可能性は低いと言えます。

大切なのは治療費の相場を知っておき、家族や自分の貯蓄額などさまざまな要素を組み合わせて吟味して、がん保険へ加入すべきかどうかを決めることです。

がん保険のメリット

がん保険にはメリットもあります。例えば、治療費以外の経済的な負担、例えば、入院中の生活費や通院費、介護費用などがカバーされることがあるため、治療に集中することができます。

しかし、国民皆保険制度があることや、生命保険や医療保険に加入している場合には、その保険によって治療費以外の経済的な負担をカバーすることができるため、がん保険に加入する必要性は低いと言えます。

最終的に、がん保険に加入するかどうかは、個人の生活状況や保険の加入目的によって異なります。必要性があるかどうかを見極めるためには、保険の内容をよく理解し、保険商品の比較検討をすることが重要です。

公的社会保険が充実していないフリーランスや自営業者の場合、がん保険に加入することも一つの選択肢となります。公的社会保険が充実していない場合、国民皆保険制度でカバーされる医療費の範囲が狭くなり、自費で医療費を負担する必要があることがあります。そのため、フリーランスや自営業者の方は、病気やケガに対しての備えとして、がん保険などの医療保険に加入することも検討する必要があります。

ただし、保険商品は様々な種類があり、加入する保険によって保障内容や保険料などが異なるため、自分自身の生活状況や保険の加入目的をよく理解した上で、保険商品の比較検討をすることが重要です。加入する保険商品については、保険会社や保険の専門家に相談することをおすすめします。